KARTE、リクルート次世代事業開発室の開発基盤に採用～リクルート次世代事業開発室として、特定のプラットフォームを採用するのは初～

  • 公開日：2019年4月5日

株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役 倉橋健太）の提供するCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」が、株式会社リクルート（東京都千代田区：代表取締役社長 北村吉弘）の次世代事業開発室において、中長期の新規事業開発の開発基盤に採用されました。リクルートの次世代事業開発室として、特定のプラットフォームを採用するのは今回が初となります。次世代事業開発室は、リクルートの新規事業提案制度「Ring」の最終審査を通過した一部の案件の事業開発を担っており、「KARTE」をその開発基盤として、新規事業開発に取り組むことになります。

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■ KARTEを活用することで、新規事業開発における検証サイクルの高速化を実現
リクルートの次世代事業開発室では、ステージゲート方式で事業開発を進めていきます。半年に一度の審査会を設け、テストマーケティングなどの結果を受けて撤退するか継続するかを厳しく判断する方法です。時間と資金が限られているなか最速で事業化を目指すためには、まずはじめに確固たる計画を立てることよりも、すばやくアイデアをプロトタイプとしてかたちにし、その実行によってデータを集め、その分析に基づいて再度アイデアのブラッシュアップを図るというサイクルを高速で回し続けていくことが必要になります。いわばリーン・スタートアップのような考え方です。
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「KARTE」を開発基盤に採用することで、新規事業開発の検証サイクルを高速で回すことが可能になります。「KARTE」であれば、思いついた仮説をすぐに施策として実行し、リアルタイムでその効果を検証できます。「KARTE」で実行した施策の効果はユーザー毎に解析することが可能です。しかも、他のツールとの連携、データベースとの統合も容易にできます。

これまで「Ring」採択案件はそのオーナー毎に開発基盤を選択していましたが、KARTEを採用することで新規事業開発における検証サイクル高速化に貢献できるという点が評価され、今回初めて次世代事業開発室の共通の開発基盤として採用されることになりました。

引用元URL:https://press.plaid.co.jp/data/20190404/

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