電通グループ、2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

電通グループ3社（D2C/サイバー・コミュニケーションズ/電通）は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

わが国の2017年の総広告費、6兆3,907億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1兆2,206億円（前年比117.6％）となっており、順調に成長を続けています。インターネット広告は、通信環境やデバイス、プラットフォームの変化、アドテクノロジーの進歩により、その姿は日々変化しています。本調査では、電通グループのインターネット広告領域の事業会社であるD2CとCCIが電通と共同で、これまで「日本の広告費」では分析されてこなかったインターネット広告媒体費の広告種別、取引手法別、デバイス別の内訳を調査しました。

2015年からD2CとCCIが独自に行った「インターネット広告市場規模推計調査」に基づき、その結果を発表してきていましたが、今回より「日本の広告費」のインターネット広告媒体費の詳細分析として、電通との共同で調査内容や手法を見直し、本調査を実施しました。

「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
●インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告（40.9％）とリスティング広告（39.6％）で
　全体の約80％を占める。ビデオ（動画）広告は1,155億円で全体の9.5％を占める。
●取引手法別構成比は、運用型広告（77.0％）、予約型広告（14.4％）、成果報酬型広告（8.6％）。
●デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1％、デスクトップ広告が31.9％。
●2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。
●ビデオ（動画）広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。