株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、国内の有力アニメスタジオ9社と連携し、企業・団体および商品・サービスのブランドの魅力を高めるオリジナルの映像コンテンツをアニメーションで制作する体制を構築しました。電通本社内にグループ横断組織「Dentsu Japanimation Studio」（電通ジャパニメーションスタジオ、以下「DJS」）の本部を設置し、アニメーション活用によるソリューションを体系化することで、国内外の企業・団体が抱えるブランディングなどのマーケティング課題に対応していきます。
昨今、メディアやコンテンツの多様化の中で、特に若年層向けに自社商品・サービスのPRを超えた共感を得るためのコミュニケーション強化を望む企業・団体が増加しています。そのため、実写よりもストーリーや表現の自由度が高いことでブランドの訴求がしやすく、さらにウェブ動画との親和性も高いアニメーションを活用する事例が多く見られるようになりました。
また、日本のアニメーションは外国人から大変高い評価を獲得しており※1、日本が輸出している放送コンテンツの約8割※2をアニメーションが占め、その海外売上は近年、最高額を更新し続けています※3。この人気を背景に、海外でのマーケティング活動においてもジャパニメーション活用の需要が高まっています。
こうした状況を踏まえ、当社はグループ内の専門家を結集させる形でDJSを発足させることにしました。今後DJSは、連携するアニメーションスタジオを拡大しながらジャパニメーション活用における知見・ノウハウの蓄積を行い、国内外で企業・団体のブランディングに資するソリューションの提供と、ひいては言語・文化・国境を超えた日本アニメーションの発展に貢献していきたいと考えています。
昨今、メディアやコンテンツの多様化の中で、特に若年層向けに自社商品・サービスのPRを超えた共感を得るためのコミュニケーション強化を望む企業・団体が増加しています。そのため、実写よりもストーリーや表現の自由度が高いことでブランドの訴求がしやすく、さらにウェブ動画との親和性も高いアニメーションを活用する事例が多く見られるようになりました。
また、日本のアニメーションは外国人から大変高い評価を獲得しており※1、日本が輸出している放送コンテンツの約8割※2をアニメーションが占め、その海外売上は近年、最高額を更新し続けています※3。この人気を背景に、海外でのマーケティング活動においてもジャパニメーション活用の需要が高まっています。
こうした状況を踏まえ、当社はグループ内の専門家を結集させる形でDJSを発足させることにしました。今後DJSは、連携するアニメーションスタジオを拡大しながらジャパニメーション活用における知見・ノウハウの蓄積を行い、国内外で企業・団体のブランディングに資するソリューションの提供と、ひいては言語・文化・国境を超えた日本アニメーションの発展に貢献していきたいと考えています。
