~両社コンサルティングパートナー契約も締結~
株式会社博報堂DYホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一、以下博報堂DYホールディングス)とDataRobot,Inc.(本社:米国マサチューセッツ州、CEO:Jeremy Achin、以下DataRobot社)は、このたび、コンサルティングパートナー契約を締結しましたのでお知らせします。また、DataRobot社が提供する機械学習の自動化・AIプラットフォーム「DataRobot(※1)」を博報堂DYグループが保持する「生活者DMP(※2)」のマーケティング・インテリジェンス機能として採用するほか、新たな"生活者データ・ドリブン"マーケティング・ソリューションの開発に着手いたします。
ビジネス環境の変化が加速する中、多くの企業でマーケティング領域における最先端技術の活用検討がなされています。AIプラットフォーム「DataRobot」の採用により、博報堂DYグループのマーケティング・データ基盤である「生活者DMP」のマーケティング・インテリジェンス機能を強化し、ビッグデータ分析における機械学習の自動化、高度化を実現いたします。また、クライアント企業へ「DataRobot」を活用したPoC(※3)支援、導入支援、および導入後のトレーニングのコンサルティングも可能です。なお、博報堂DYホールディングスは、DataRobot社のコンサルティングパートナーとして、さらなる複雑な経営課題、マーケティング課題に応えるべく、今後新たな"生活者データ・ドリブン"マーケティング・ソリューションの開発にも着手し、機械学習・AI技術の利活用によるデジタルトランスフォーメーションを支援いたします。
本取り組みは、博報堂・大広・読売広告社をはじめとする博報堂DYグループの各事業会社より、クライアント企業へサービス提供を進めてまいります。
なお、博報堂DYホールディングスは、11月9日(木)に開催されるDataRobot社による世界初の単独イベント「The DataRobot AI Experience in Japan」に協賛いたします。
※1 DataRobotはDataRobot,Inc.の登録商標です。
※2 博報堂DYグループがこれまでに独自に蓄積してきた生活者データと、デジタル化の進展により入手可能になった情報行動・購買行動のデータ、クライアント・メディアなどが所有するデータを組み合わせたオリジナルのマーケティング・データ基盤。
※3 Proof of Concept=戦略仮説・コンセプトの実効性検証
株式会社博報堂DYホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一、以下博報堂DYホールディングス)とDataRobot,Inc.(本社:米国マサチューセッツ州、CEO:Jeremy Achin、以下DataRobot社)は、このたび、コンサルティングパートナー契約を締結しましたのでお知らせします。また、DataRobot社が提供する機械学習の自動化・AIプラットフォーム「DataRobot(※1)」を博報堂DYグループが保持する「生活者DMP(※2)」のマーケティング・インテリジェンス機能として採用するほか、新たな"生活者データ・ドリブン"マーケティング・ソリューションの開発に着手いたします。
ビジネス環境の変化が加速する中、多くの企業でマーケティング領域における最先端技術の活用検討がなされています。AIプラットフォーム「DataRobot」の採用により、博報堂DYグループのマーケティング・データ基盤である「生活者DMP」のマーケティング・インテリジェンス機能を強化し、ビッグデータ分析における機械学習の自動化、高度化を実現いたします。また、クライアント企業へ「DataRobot」を活用したPoC(※3)支援、導入支援、および導入後のトレーニングのコンサルティングも可能です。なお、博報堂DYホールディングスは、DataRobot社のコンサルティングパートナーとして、さらなる複雑な経営課題、マーケティング課題に応えるべく、今後新たな"生活者データ・ドリブン"マーケティング・ソリューションの開発にも着手し、機械学習・AI技術の利活用によるデジタルトランスフォーメーションを支援いたします。
本取り組みは、博報堂・大広・読売広告社をはじめとする博報堂DYグループの各事業会社より、クライアント企業へサービス提供を進めてまいります。
なお、博報堂DYホールディングスは、11月9日(木)に開催されるDataRobot社による世界初の単独イベント「The DataRobot AI Experience in Japan」に協賛いたします。
※1 DataRobotはDataRobot,Inc.の登録商標です。
※2 博報堂DYグループがこれまでに独自に蓄積してきた生活者データと、デジタル化の進展により入手可能になった情報行動・購買行動のデータ、クライアント・メディアなどが所有するデータを組み合わせたオリジナルのマーケティング・データ基盤。
※3 Proof of Concept=戦略仮説・コンセプトの実効性検証