[お知らせ] 広告主企業とニールセン デジタルによる「デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会」発足のお知らせ

昨今のデジタルシフトの急進により、若年層を中心として、テレビをはじめとする従来型のマスメディアだけでは効果的なコミュニケーションが取りにくい状況が起きています。

そのため広告主企業は、認知や好意度の形成、購買意向の向上といった、従来マス広告が中心に担っていた役割をデジタル広告にも持たせるために、デジタル広告をブランディング目的で活用するケースが増えています。

デジタル広告をブランディング目的で活用する際に、自社のコミュニケーションプランに沿った媒体を選択するため、各媒体がどの様なオーディエンス（性別や年齢）に対して、どの程度のボリュームでリーチできるのかを把握することが必要となりますが、現状は媒体によってリーチ力を示すための指標や手法が異なっており、広告主は直接的に媒体の比較をおこなうことができません。

この状況は、広告主企業が広告出稿における予算の配分や実際のバイイングなど、社内外の利害関係者とのコミュニケーションをスムーズに行うことを難しくさせ、更には媒体間のパフォーマンス比較ができないため、プランニングやバイイングから効果検証まで、総合的にデジタル広告のPDCAを回すことができないといった好ましくない環境を作り出しています。

本研究会は、マスメディアを積極的活用してきた大手広告主企業の担当者が、前述のデジタル広告におけるリーチ計測上の課題をどの様に解決すれば、ブランディング目的でデジタル広告をより活用しやすい環境に出来るのかを、広告主の視点から議論します。

加えて、昨今課題として大きく取り上げられることも多い「デジタル広告のアカウンタビリティ」に対する対応策として注目されるブラウザベースではない「人」ベースの計測、そして「Walled Garden」の問題に対応するための中立的な第三者機関による計測のメリットにも注目していきます。

研究成果は2018年3月を目途にまとめる予定です。

本研究会においてニールセン デジタルは、米国でNielsenが「人」ベースの計測を通して培った知見の提供を通じて、本研究会参加企業の課題解決と日本のデジタル広告市場の活性化に貢献します。

参加企業の1社である資生堂ジャパン株式会社のコミュニケーション統括部長 小出誠氏は以下のように述べています。
「デジタルでブランディング活用を進めやすくするためには、透明性のある計測を通じて各媒体を公平比較していくための指標が必要です。また社内の各チーム、代理店、小売店等、社内外関係者とのやりとりにおける共通言語となるような指標の設定も、デジタル活用における課題の一つであり、その際には設定される指標が多くの広告主が共通で使っている指標であることが重要となります。この様な課題に対して、当研究会での各社との議論を通じて取組み、解決への道筋を立てていきたいと思っています」。

味の素株式会社
株式会社NTTドコモ
キリン株式会社
KDDI株式会社
サントリーコミュニケーションズ株式会社
資生堂ジャパン株式会社
ソニーマーケティング株式会社
ソフトバンク株式会社
株式会社トヨタマーケティングジャパン
日本コカ･コーラ株式会社
パナソニック株式会社