電通、米マーケティングテクノロジー会社「アモビー社」とブランド・インテリジェンス分析を活用したサービス開発で協業

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、世界的なマーケティングテクノロジー会社である米国のAmobee, Inc.（本拠地：カリフォルニア州、代表者：キム・ペレルCEO、以下「アモビー社」）と、同社が提供するブランド・インテリジェンス分析を活用したサービス開発で協業していくことにつき合意しました。本日よりサービスの提供を開始します。

アモビー社のブランド・インテリジェンスは、ソーシャルメディア上のツイート、投稿、コメント、いいね！、シェアなどのアクションデータに加えて、SNSやインターネット上では発言しないサイレントマジョリティーも含むネットユーザーによる、ページや動画の閲覧などのコンテンツ消費データを１日あたり600億以上AIで網羅的に把握することでユーザーインサイトを見いだす、特許取得済みのテクノロジーです。
オンライン上のコンテンツ（文章、動画、画像等）が発信された国、エリア、掲載メディアや情報量、時系列の変化といった多岐にわたる要素をAIが解析し、さらに同社のデータサイエンティストが相関分析、クラスター分析などの統計手法を用いて分析をすることで、ブランド活動の戦略策定から実施計画まで一連の設計にインサイトを生かすことができるようになります。

このアモビー社の分析力と当社独自のマーケティングやクリエーティブにおける課題解決ノウハウを掛け合わせることにより、顧客企業に対して従来にないデジタルマーケティングサービスをワンストップで提供していきます。
具体的には、特定コンテンツに反応する潜在ターゲットの抽出、ブランド訴求のためのメッセージおよびメディア配分に関する現状課題や改善方法の可視化、KGIに基づく戦略策定とそれを実現するためのKPI設定、反応率の高いリッチメディアやクリエーティブから示されるデータに基づく最適なデジタル広告運用、広告配信後のオーディエンスデータを活用した高精度な効果検証（キャンペーン分析やブランドリフト分析等）など、従来は困難であったマーケティング活動のPDCAが実現できるようになります。
ブランド・インテリジェンスは現在、英語・フランス語・ドイツ語（他言語も順次開発中）コンテンツの分析が可能なため、日本を除く海外向けキャンペーンの戦略立案に活かすことができます。

今後両社は、ブランド・インテリジェンス分析をベースにしたこれらサービスの体系化・深化を図り、顧客企業のマーケティング活動の高度化に資するサービスを提供していきます。

引用元URL:http://www.dentsu.co.jp/news/sp/release/2019/0123-009740.html