株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内のO2O広告の市場動向調査を行いましたので、2017年の市場規模および、2023年までの年間の市場規模予測を発表いたします。
スマートフォンの普及により、オンラインとオフラインとを横断したユーザーの消費行動が進む中、実店舗での商品・サービスの提供を行う企業においては、テレビCMや新聞・折込広告などの紙媒体による店舗集客や販売促進を補完または代替する手法として、インターネット広告の活用が増えつつあります。
オンラインからオフラインを繋ぐO2O広告は、実店舗を保有する企業もしくは店舗を販売チャネルとする企業が、来店促進および店舗での商品・サービスの販売促進を目的に出稿するインターネット広告です。本調査では、インターネットを通して配信されるO2O広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております
スマートフォンの普及により、オンラインとオフラインとを横断したユーザーの消費行動が進む中、実店舗での商品・サービスの提供を行う企業においては、テレビCMや新聞・折込広告などの紙媒体による店舗集客や販売促進を補完または代替する手法として、インターネット広告の活用が増えつつあります。
オンラインからオフラインを繋ぐO2O広告は、実店舗を保有する企業もしくは店舗を販売チャネルとする企業が、来店促進および店舗での商品・サービスの販売促進を目的に出稿するインターネット広告です。本調査では、インターネットを通して配信されるO2O広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております
■O2O広告市場規模推計・予測 （2017年－2023年）
2018年のO2O広告市場は、昨対比2.25倍の135億円に。
2023年には2018年比約12倍の1,616億円に到達見込み。
2023年には2018年比約12倍の1,616億円に到達見込み。
2015年頃より、インターネット広告において、GPSやWiFiなどにより収集した位置情報を活用したプランニングや広告配信、来店計測のサービス提供が開始されO2O広告の普及が始まり、O2O広告によるプロモーション施策は、2016年から2017年前半にかけての試験的利用を経て、2017年後半より本格的な普及期を迎えました。大手広告事業者を中心に、インターネット広告の来店効果を計測する環境整備が進み、大手小売店や飲食チェーン店などの店舗を運営する企業が皮切りとなり、O2O広告への本格的な投資が始まりました。一部の企業においては、広告主が持つCRMデータの活用によるオフライン購買計測の普及が進み、インターネット広告による来店顧客売上も含めた広告効果を最適化させる取り組みが進みつつあります。
これらを背景に、2018年のO2O広告市場は135億円規模に達し、2023年には2018年比約12倍の、1,616億円に達すると予測されます。
これらを背景に、2018年のO2O広告市場は135億円規模に達し、2023年には2018年比約12倍の、1,616億円に達すると予測されます。