特許出願中の独自技術で、先行導入企業ではSNS経由の獲得数が最大150％増加
株式会社ロックオン（本社：大阪府大阪市北区 代表取締役：岩田 進）は、デバイスやアプリ、ブラウザ間を横断してユーザー行動を可視化する「クロスデバイス機能」を2018年8月1日より提供開始したことを発表します。
クロスデバイス機能は、アドエビスで計測された年間120億を超える国内のアクセスログデータと3rd Partyデータを用いて、デバイスやブラウザを跨ぐユーザー行動を可視化できる機能です。国内効果測定ツールでは初めて独自開発の人工知能を搭載し、90％以上の精度で同一ユーザーの推定を実現しました。
現時点で100社以上への先行提供を開始しており、年内250社の新規導入を目標にサービス提案と導入支援を進めて参ります。
クロスデバイス機能は、アドエビスで計測された年間120億を超える国内のアクセスログデータと3rd Partyデータを用いて、デバイスやブラウザを跨ぐユーザー行動を可視化できる機能です。国内効果測定ツールでは初めて独自開発の人工知能を搭載し、90％以上の精度で同一ユーザーの推定を実現しました。
現時点で100社以上への先行提供を開始しており、年内250社の新規導入を目標にサービス提案と導入支援を進めて参ります。
今回、アドエビス契約中の60アカウントを対象に、クロスブラウザまたはクロスブラウザがコンバージョンに与える影響を調査・分析を実施しました。調査対象となる60アカウントの全コンバージョンデータを調査した結果、約21.1%のコンバージョンにおいてクロスデバイスまたはクロスブラウザが発生していることがわかりました。
業界別では「衣料品・服飾品小売」が最も顕著で32.8%、「不動産・住宅」が28.2%、「総合小売・食料品小売」が25.9%と続く結果となりました。
また、クロスデバイスとクロスブラウザの比率に関しては、全体の90%がクロスブラウザ（アプリ横断）となり、ブラウザ横断が与える影響が大きいことが判明しました。全体的にクロスデバイスの比率は低い結果となりましたが、「企業向け専門サービス」や「不動産・住宅」は比較的クロスデバイスしやすい傾向にありました。
全ての業種業態においてクロスブラウザ（アプリ横断）の発生頻度が高い結果となり、SNSを中心としたスマートフォンマーケティングの発展が影響していると考えられます。ブラウザを跨ぐユーザー行動の把握とそれに基づいたマーケティング戦略の立案と評価が、企業のマーケティング活動においてますます重要になってきています。