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株式会社博報堂DYデジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻輝、以下 博報堂DYデジタル)は、広告主企業のマーケティング効果を最大化するためのデジタルを活用したブランディング活動支援を目的に専門チーム「digital branding next」を発足し、独自のプラニング・ウェイの確立とソリューション開発を推進する「Hakuhodo DY digital_branding」を始動します。

近年、デジタルメディアはますます進展を続けています。『メディア定点調査2017』(出典:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所)によると、媒体別のメディア接触時間ではモバイルのシェアが初めて3割を超え(30.5%)、パソコンとあわせると46.2%(1日あたり174.5分)に上り、テレビの39.0%(1日あたり147.3分)を大きく上回るまでに伸長しています。

こうした中、日本のデジタル広告はこれまで、「サイトへの流入」や「コンバージョンの獲得」を広告出稿の主な目的としてきました。しかしこのようなメディア環境の変化を受け、デジタルをテレビと同様に“ブランディング”を目的としたリーチメディアとして活用するために、「ターゲットリーチの獲得」や「認知向上」をKPIとする出稿が本格化しつつあります。この傾向は特に、インターネット上での検討行動が行われにくい消費財などの低関与商材でより顕著になっています。

このような環境の変化に迅速かつ確実に対応すべく、博報堂DYデジタルでは、広告主企業のマーケティング効果を最大化するため、デジタル、主に動画広告を活用したブランディング活動を目的に、各領域のスペシャリストを集結させた専門チーム「digital branding next」を発足しました。今後「digital branding next」を軸にターゲットリーチや認知、好意、購入意向等の各種ブランド指標を最大化するため、①『メディアプラニング』 と② 『クリエイティブ開発』、それらを精緻に検証していく ③『メジャメント』の3つの領域において博報堂DYグループ独自のプラニング・ウェイを確立し、その結果として競争力のあるソリューションを継続的に開発していきます。

また、2017年8月にリリースしたデジタル広告の透明性や品質改善に全方位で対応する「Hakuhodo DY MQM_」(MQM:Media Quality Management)もこの取り組みに包含していくことで、広告主企業のマーケティング効果の向上とともに、業界の健全な発展にもグループ一丸となって取り組んでまいります。なお、この取り組みはデジタル領域を起点としながらも、博報堂DYグループの主要領域であるテレビをはじめとしたマスメディアとデジタルを組み合わせたクロスメディアの範囲まで包括的に対応していく予定です。

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