マーケティング・販促・広報の仕事をしている735名に対して、2018年予算を増やしたい「Web広告」の調査を実施。

地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をWebマーケティング、テクノロジー、HRの領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区　代表取締役社長：荻原猛、以下ソウルドアウト）は、現在の職種がマーケティング、広報、販売促進と答えた、20歳から60歳までの男女735名に、Webマーケティングの実施状況について調査を行いました。

概要

スマートフォンの普及率が7割を超え、既存ビジネスの新しい成長フェーズを創る際、および、新規のビジネスを立ち上げる際に、会社規模に関わらず、マーケティングのあらゆる活動の中でインターネットを活用することが増えてきています。日本の広告費におけるインターネット広告費も2016年に1兆3100億円を超え、その勢いは増す一方です。

今回の調査では、マーケティング活動や、販促活動、および、広報・PRの業務をしている735名に「Webマーケティングの実施状況および今後強化していきたい取り組み」について調査をしています。

Web広告の利用率では、「バナーなどの純広告」、「ディスプレイ広告」、「リスティング広告」が上位に入り、引き続きWeb広告の主軸として活用されていく傾向が見受けられます。
また、2018年に予算を増やしたいWeb広告では、BtoC企業、BtoB企業ともにInstagram広告が上位に入り、ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動も注力されていくことが分かりました。
企業規模別に利用しているWeb広告を調査したところ、100～300名規模の企業では、リスティング広告がもっとも活用され、次いでバナーなどの純広告、ディスプレイ広告という結果となっています。