トライベック・ストラテジー、「主要企業Webユーザビリティランキング2018＜企業サイト編＞」を実施

トライベック・ストラテジー株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）および子会社である株式会社トライベック・ブランド戦略研究所（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋、以下 トライベック・ブランド戦略研究所）は、「主要企業Webユーザビリティランキング2018＜企業サイト編＞」を実施し、全15業界・150サイトのユーザビリティ（使い勝手や安全性など）を評価しました。調査は2018年8月上旬から10月上旬にかけて実施しました。

2018年のデジタル社会は、自動音声ツールや拡張現実など新技術を活用したサービスが広がりを見せ、生活者が新しいデジタル体験を一層身近に感じられるようになりました。スマートフォンの利用や、アプリ、SNSの利用が人々のリアルな生活の一部として浸透し、生活のインフラとしての"デジタル化"が進むにつれ、企業における生活者とのコミュニケーションのあり方も大きな転換期を迎えているといえるでしょう。

昨年、企業サイトは信頼できる企業情報の情報源として初めて新聞を上回り、最もユーザーが信頼できるメディアと位置付けられました（トライベック・ブランド戦略研究所「企業情報サイト調査2017」）。この結果から、デジタル上に情報が氾濫し情報疲労に陥るユーザーとのコミュニケーションにおいて、企業サイトの重要性が益々高まりつつあることがわかります。

世の中のこれらの潮流を受け、今年のユーザビリティランキングでは、大きく判定基準を見直す年となりました。
今回調査のユーザビリティスコアの平均点を見てみると、対象企業全150社の平均点は100点満点中70.69点（昨年73.08点）と昨年比で2.39ポイント下落しました。これは、今回の判定基準の3つの改訂ポイントである、「1.ＡＩなど先端技術の有効活用」「2.スマートフォン利用を前提としたUX設計」「3.コミュニケーション接点のボーダーレス化への対応」に対応しきれていない企業が多かったためと言えます。

そのような中でも、1位KDDI、2位UQコミュニケーションズ、3位大同生命は昨年からランキングを保持する結果となりました。ユーザー目線の"使いやすさ"の基本をしっかりと維持しつつ、世の中の技術の進化を取り入れ、ユーザーとのコミュニケーションのあり方を見直しながら、常に企業サイトを改善し続けてきた結果と言えるでしょう。
4位au（昨年5位）、7位キリン（昨年8位）などのランキング上位企業ではスコア・順位の変動が少なく、継続的に改修を行い、ユーザビリティ品質の維持を図ることができていました。

また、5位中外製薬（昨年33位）、12位日本通運（昨年73位）などは、大幅なリニューアルをしたことでデザイン・UIが刷新され、ユーザーの回遊性の向上が促されているなどの評価点が多く、ランキングも大きく向上しました。

※引用元リリース
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2018/20181210.html?fbclid=IwAR1Evuhn4Wviw98k4qeXb2N9oesPLavBhYAUQMdSnNOquFVjmUqO8ncTo4M