消費財の上市後監査に特化した「トラッキングナビ」を2019年4月より提供開始
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚 純晃、以下インテージ）は、マーケティング業務におけるデータ活用と意思決定を支援する、消費財メーカー向けアプリケーション「iTreeTM」の開発およびベータ版の検証開始を本日発表しました。正式版は、2019年4月の提供開始を予定しています。
日本の労働環境は大きな転換期を迎えています。労働力人口の減少や働き方改革、ロボットによる仕事の自動化などが話題となる中、マーケティング業務においてもいかに生産性を高めていくかが課題となっています。消費行動のさまざまな側面がデータとなり、より一層のデータ利活用が求められる一方で、データ分析のスキルを持つ人材は不足しているといった問題も浮かび上がってきました。
豊富なマーケティングデータを構築・保有し、顧客企業のマーケティングPDCAに伴走してきたインテージはこういった課題に対応するため、これまで5,000社を超える顧客企業のマーケティングを支援してきた知見を生かし、iTreeを開発しました。iTreeを用いることで従来、データ分析に時間や人手を割くことが難しかった企業でも、施策の見直しや投資継続の判断といった意思決定をデータに基づいて行うことが可能になります。
豊富なマーケティングデータを構築・保有し、顧客企業のマーケティングPDCAに伴走してきたインテージはこういった課題に対応するため、これまで5,000社を超える顧客企業のマーケティングを支援してきた知見を生かし、iTreeを開発しました。iTreeを用いることで従来、データ分析に時間や人手を割くことが難しかった企業でも、施策の見直しや投資継続の判断といった意思決定をデータに基づいて行うことが可能になります。