博報堂「生活者のサステナブル購買行動調査2021」レポート

「社会問題に積極的に取り組む企業に就職・転職したい」男性10-20代・女性10代で約4割。
若年層ほどSDGs認知率高く、「不要品をあげたり売ったりする」「中古品を買う」「新品買わず借りたりシェアする」実施率も高め

　近年、国内でもSDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた取り組みが活発になる中で、2019年に実施した購買行動に関する項目に加え、生活者が普段の生活の中で社会・環境をどの程度意識し、どのような行動に取り組んでいるのかについて聴取しました。
　調査結果からは、社会問題や環境問題に危機感を感じている生活者や、社会をより良くする活動・社会問題に関する情報発信などに積極的な若年層の姿が見えてきました。（調査期間：2021年1月4日～７日、調査対象：全国16-69歳の男女計4,125名）

・「SDGs」について「内容を知っている」と回答した人は28.8%で、2年間で約20ポイント増加。「名前を聞いたことがある」人は半数以上に
・年代別でみると、「内容を知っている」人は、10代（16～19歳）で47.5%、20代で37.4%と、若年層ほどSDGsの認知・理解が進んでいる

・「ミニマル（最小限）」「ロングライフ（長期的）」「サーキュラー（循環）」というサステナブルな購買行動の傾向は、2019年とほぼ変わらず
・「不要品をあげたり売ったりする」は女性10-30代で7割以上、「中古品を買う」は男性10-20代で約5割、「新品買わず借りたりシェアする」は男女10-20代で3～4割と、全体より10ポイント以上高く、若年層ほど実施率が高い

・「いますぐ社会問題や環境問題に取り組まなければ手遅れになると思う」と回答した人は65.9%
・「エコバッグ持参」「ゴミ分別・リサイクル」は8割以上、「プラごみ削減」は約6割が実施
・「社会問題に積極的に取り組む企業に就職・転職する（したい）」人は、男性10-20代・女性10代で約4割と、全体より15ポイント以上高い
・社会問題について自ら情報発信したり、社会をより良くするための活動に参加したりする人も若年層ほど多い

・ファッション・アパレル商品では、環境や社会、生産者に配慮した商品への潜在ニーズが見られる