在日外国人を活用した情報発信“在to外®”フレームを推し進めるオズマピーアールと、
全世界約50,000人のクリエイターネットワークを持つ株式会社FROGLOUDが業務提携
株式会社オズマピーアール（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：八田 祥孝、以下、オズマピーアール）と、米国アカデミー賞公認、アジア最大級の国際短編映画祭ショートショート フィルムフェスティバル ＆ アジア（SSFF & ASIA）の映像作家をはじめ、世界中のクリエイターと共に、デジタルマーケティングを重視した映像を企画・プロデュースする株式会社FROGLOUD（フログラウド、以下、FROGLOUD）は、本日２月22日付で業務提携し、中華圏向けのブランデッドムービー制作サービス「Engagement China」を提供開始致します。
全世界約50,000人のクリエイターネットワークを持つ株式会社FROGLOUDが業務提携
株式会社オズマピーアール（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：八田 祥孝、以下、オズマピーアール）と、米国アカデミー賞公認、アジア最大級の国際短編映画祭ショートショート フィルムフェスティバル ＆ アジア（SSFF & ASIA）の映像作家をはじめ、世界中のクリエイターと共に、デジタルマーケティングを重視した映像を企画・プロデュースする株式会社FROGLOUD（フログラウド、以下、FROGLOUD）は、本日２月22日付で業務提携し、中華圏向けのブランデッドムービー制作サービス「Engagement China」を提供開始致します。
驚異的なスピードでIT社会へ変革した中国では、ネットの動画視聴ユーザー規模は約5.79億人、ネットユーザー全体の75％（※１）を占めており、動画でのコミュニケーションが一般的な社会といえます。
“超動画社会”ともいえる中国市場において、在to外®（※２）フレームを展開しているオズマピーアールと、ブランド広告と映画のハイブリッドコンテンツであるブランデッドムービーの先駆者であるFROGLOUD社が業務を提携し、動画コミュニケーションサービス「Engagement China」を共同開発しました。それにより、日本在住の中国人視点を取り入れたハイクオリティなブランデッドムービーの制作が可能となります。
“超動画社会”ともいえる中国市場において、在to外®（※２）フレームを展開しているオズマピーアールと、ブランド広告と映画のハイブリッドコンテンツであるブランデッドムービーの先駆者であるFROGLOUD社が業務を提携し、動画コミュニケーションサービス「Engagement China」を共同開発しました。それにより、日本在住の中国人視点を取り入れたハイクオリティなブランデッドムービーの制作が可能となります。
【ブランデッドムービーとは】
商品がコモディティ化し、情報が洪水のように氾濫する現代社会においては、企業はこれまでのようなマスメディアを中心としたコミュニケーション設計だけでは、生活者へ自社や自社製品の魅力を伝えきれなくなってきました。企業が一方的に伝えたい事を生活者へ伝達するのではなく、生活者にどのような魅力を感じてもらえるか？つまりはブランディングが最も重要になっています。
その手段の一つが、生活者へエモーショナルに訴えかけ、エンゲージメント獲得を目的とした映像コンテンツ「ブランデッドムービー」であり、新たなコミュニケーションコンテンツとして注目を浴びています。
商品がコモディティ化し、情報が洪水のように氾濫する現代社会においては、企業はこれまでのようなマスメディアを中心としたコミュニケーション設計だけでは、生活者へ自社や自社製品の魅力を伝えきれなくなってきました。企業が一方的に伝えたい事を生活者へ伝達するのではなく、生活者にどのような魅力を感じてもらえるか？つまりはブランディングが最も重要になっています。
その手段の一つが、生活者へエモーショナルに訴えかけ、エンゲージメント獲得を目的とした映像コンテンツ「ブランデッドムービー」であり、新たなコミュニケーションコンテンツとして注目を浴びています。
【「Engagement China」の特徴】
１．在to外®フレームを活用した中国人目線でのリサーチと口コミ拡散
日本在住の中国人留学生、主婦、富裕層などのコミュニティに対してのマーケティング・リサーチやSNS分析を通じ、在日中国人視点を取り入れたブランデッドムービー制作が可能となります。また、オズマピーアールが独自に持つ日本在住の中国人インフルエンサーとのネットワークを活用し、ブランデッドムービーを中国本国にも拡散させることができます。
２．ハイクオリティ
FROGLOUDの代表を務める諏訪 慶は、アジア最大級の国際短編映画祭SSFF & ASIAで長年チーフ・プロデューサーを務め、企画・制作したショートフィルムや、ブランデッドムービーが、35以上の国際映画祭でノミネートや受賞を獲得してきた経験から、国内外の優秀な映像作家と共に創るエンターテインメント性、企業によるコミュニケーション設計を高いクオリティで融合した映像コンテンツを企画・制作することができます。
３．効果検証
総合インプレッション数、再生数、視聴完了数などの量的な分析、及び、投稿コメント分析により、実施前後の商品・サービスの認知度、ブランドリフトを可視化。これにより、PDCA サイクルを回し、継続して効果を向上させるプロモーション戦略を実現できます。
□「Engagement China」サービスフレーム
１．在to外®フレームを活用した中国人目線でのリサーチと口コミ拡散
日本在住の中国人留学生、主婦、富裕層などのコミュニティに対してのマーケティング・リサーチやSNS分析を通じ、在日中国人視点を取り入れたブランデッドムービー制作が可能となります。また、オズマピーアールが独自に持つ日本在住の中国人インフルエンサーとのネットワークを活用し、ブランデッドムービーを中国本国にも拡散させることができます。
２．ハイクオリティ
FROGLOUDの代表を務める諏訪 慶は、アジア最大級の国際短編映画祭SSFF & ASIAで長年チーフ・プロデューサーを務め、企画・制作したショートフィルムや、ブランデッドムービーが、35以上の国際映画祭でノミネートや受賞を獲得してきた経験から、国内外の優秀な映像作家と共に創るエンターテインメント性、企業によるコミュニケーション設計を高いクオリティで融合した映像コンテンツを企画・制作することができます。
３．効果検証
総合インプレッション数、再生数、視聴完了数などの量的な分析、及び、投稿コメント分析により、実施前後の商品・サービスの認知度、ブランドリフトを可視化。これにより、PDCA サイクルを回し、継続して効果を向上させるプロモーション戦略を実現できます。
□「Engagement China」サービスフレーム
【在to外®フレームについて】
近年、日本に住む外国人の人口が増え続けており、2017年末には過去最高の約256万人（※３）の中長期在留者及び、特別在住者が日本に居住しています。そのうち中国人は約73万人です。当社らが実施した調査では、約８割の在日中国人が日常的に本国の知人や家族から、日本についての情報を求められた経験があると回答いたしました（※４）。在日外国人の日本に関する情報は、信憑性が高く、信頼できる情報として、本国に住む外国人の重要な情報窓口となっています。
このような状況において、オズマピーアールは、“‘在’日外国人から‘外’国（本国）の人々に情報を届ける”――在to外®という情報発信フレームを作り上げ、販売しています。在日インフルエンサーを始め、特有のコミュニティを持ち、強い情報拡散力を持つマイクロインフルエンサーや、在日メディアとの良好なリレーションをベースに、在to外®のコミュニケーションモデルを開発し、様々な企業にサービスを提供しています。
近年、日本に住む外国人の人口が増え続けており、2017年末には過去最高の約256万人（※３）の中長期在留者及び、特別在住者が日本に居住しています。そのうち中国人は約73万人です。当社らが実施した調査では、約８割の在日中国人が日常的に本国の知人や家族から、日本についての情報を求められた経験があると回答いたしました（※４）。在日外国人の日本に関する情報は、信憑性が高く、信頼できる情報として、本国に住む外国人の重要な情報窓口となっています。
このような状況において、オズマピーアールは、“‘在’日外国人から‘外’国（本国）の人々に情報を届ける”――在to外®という情報発信フレームを作り上げ、販売しています。在日インフルエンサーを始め、特有のコミュニティを持ち、強い情報拡散力を持つマイクロインフルエンサーや、在日メディアとの良好なリレーションをベースに、在to外®のコミュニケーションモデルを開発し、様々な企業にサービスを提供しています。
※１ 中華人民共和国国家互聯綱信息弁公室（CNNIC）『第41回中国互聯綱発展状況統計報告』（2018年1月31日）
http://www.cac.gov.cn/2018-01/31/c_1122347026.htm
※２ 「在to外®」は株式会社オズマピーアールが商標登録しています。
※３ 法務省入国管理局『平成29年末現在における在留外国人数について（確定値）』
※４ オズマピーアール／株式会社小春共同調査（2017年）日本に住む中国人300名に対してインターネット調査を実施。
http://www.cac.gov.cn/2018-01/31/c_1122347026.htm
※２ 「在to外®」は株式会社オズマピーアールが商標登録しています。
※３ 法務省入国管理局『平成29年末現在における在留外国人数について（確定値）』
※４ オズマピーアール／株式会社小春共同調査（2017年）日本に住む中国人300名に対してインターネット調査を実施。