- 広告関連商品を集約し、フルファネルマーケティングを提供 -
楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）は本日、ブランド広告主やダイレクトマーケティング広告主などのクライアント企業に提供するマーケティングソリューションを「Rakuten Marketing Platform (RMP)」ブランドに統一しました。
「Rakuten Marketing Platform」は、約9,500万の楽天会員IDと70以上のサービスに関連する購買行動の分析データをはじめとしたビッグデータを活用し、「認知」「興味関心」「購買」「リピート」「ファン化」など消費行動のすべての段階に対応するフルファネルの広告関連商品群ブランドの総称です。すでに同ブランドとして「RMP」を冠して提供している「RMP - Brand Gateway」や「RMP - Go! Spot」に加え、これまで提供していた広告商品についても「楽天DSP」を「RMP - Trading Desk (Rakuten DSP)」、「楽天スーパーポイントギャラリー」を「RMP - Affiliate（ポイントギャラリー）」などと改称します。今後新たに提供する商品も含めた広告関連商品を同ブランドのもとに集約し、マーケティングの最大の目的である「モノを売ること」を起点とした、購買データを中心とする統合的なマーケティングソリューションを提供します。
「Rakuten Marketing Platform」は、約9,500万の楽天会員IDと70以上のサービスに関連する購買行動の分析データをはじめとしたビッグデータを活用し、「認知」「興味関心」「購買」「リピート」「ファン化」など消費行動のすべての段階に対応するフルファネルの広告関連商品群ブランドの総称です。すでに同ブランドとして「RMP」を冠して提供している「RMP - Brand Gateway」や「RMP - Go! Spot」に加え、これまで提供していた広告商品についても「楽天DSP」を「RMP - Trading Desk (Rakuten DSP)」、「楽天スーパーポイントギャラリー」を「RMP - Affiliate（ポイントギャラリー）」などと改称します。今後新たに提供する商品も含めた広告関連商品を同ブランドのもとに集約し、マーケティングの最大の目的である「モノを売ること」を起点とした、購買データを中心とする統合的なマーケティングソリューションを提供します。
マーケティングを取り巻く環境は日々変化し、企業は様々な課題を抱えています。消費行動の各段階におけるデータを蓄積する一方で、それぞれの連携が難しくデータが分断されていることで、統合的なマーケティングが実現できていない企業が増えています。楽天は今回のブランド統一によって、提供するマーケティングソリューション全体の認知度向上を図るとともに、クライアント企業に対して課題解決や目的達成のために必要なソリューションをより分かりやすく適切に提案していきます。また今回のブランド統一に伴い、クライアント企業や広告代理店に向けた情報発信サイト「Rakuten AD Navigation」も「Rakuten Marketing Platform navi」に改称し、さらに統合的な情報発信を推進します。