「ソーシャルエコノミーでワクワクした未来をつくる」をミッションに掲げるトライバルメディアハウス(本社:東京都中央区、代表取締役社長:池田紀行、以下「トライバル」)は、このたびソーシャルメディア特化型サービスシリーズ「Social Transformation Series」の第三弾として、Instagram(インスタグラム)のストーリーズハイライトに特化した縦型動画パッケージサービス「タテスキ」の提供を開始いたします。
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Instagramストーリーズハイライトに特化した背景
2018年から「IGTV」や「ShopNow」などのさまざまな機能が立て続けに登場しているInstagramでは、デイリーアクティブアカウントの70%が短い動画や写真を気軽にシェアできる「ストーリーズ」を活用しているといわれ(※1)、注目を集めています。また、このストーリーズをアーカイブ化する「ストーリーズハイライト(以下、ハイライト)」の機能を使用することによりアカウントのプロフィール欄を充実させることができるため、機能のローンチ以降個人や企業を問わず使用するアカウントが増えています。
 
一方で、トライバルが企業・ブランドの約120アカウントを調査(※2)したところ、ハイライトを活用していない企業が約半数いるという状況が明らかになるとともに、残りの半数も一定期間観測を続けた結果、ストーリーズへの投稿を行っていてもハイライトは活用していないアカウントが多数見受けられました。トライバルはこの利用状況に着目し、Instagramのハイライトに特化した企画・コンサルティングと縦型動画制作を含むパッケージサービス「タテスキ」をこのたびローンチいたしました。
※1:参考 Facebook newsroom(https://ja.newsroom.fb.com/news/2018/11/japan_maaupdate/
※2:企業・ブランドアカウントの約120アカウントのうち、ハイライトを活用していないアカウントは64アカウント(2019年1月/トライバル調べ)

「タテスキ」とは
「タテスキ」は、ハイライトの企画・コンサルティングと縦型動画制作を行うパッケージサービスです。ハイライトへの掲載を想定し、企業・ブランドのもつ世界観をInstagramに合わせた企画、制作を行います。
 
また、「タテスキ」はハイライトを活用していない、もしくは活用方法やそのメリットが分からない運用担当者向けのサービスです。「タテスキ」で制作したストーリーズをハイライトに掲載することで、以下のメリットが考えられます。
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・アカウントプロフィールからいつでも閲覧できる(通常のストーリーズと異なり、24時間経っても消えません)
・ブランドがユーザーに訴求したい情報をプロフィール直下に固定配置できる(通常投稿のように埋もれません)
・静止画像よりも訴求力があるとされる動画で表現することにより、ブランドの「世界観」をよりリアルに詳しく強調できる
・外部サイトへのリンク誘導ができる(※3)
・ハイライトを閲覧したユーザーを個別で確認できるため、どんなユーザーが閲覧したのか調べることができる
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※3:ストーリーズのリンク機能は、フォロワー1万人以上のアカウントに限り利用できます(EC機能は、フォロワー1万人以下でも利用可)。

料金
「タテスキ」 ¥2,000,000~(以下の①~③を含みます)
① 企画・コンサルティング費
② 制作費(動画 10本~)
③ 打ち合わせ・営業諸経費
※企画内容によって、金額は変動します。
※動画の権利は発注者に譲渡されます(起用するタレントにより変更あり)。
※金額はすべて税抜です。

「Social Transformation Series」とは
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ソーシャルメディアマーケティングのリーディングカンパニーとして多くの企業を支援してきたトライバルでは、これまで以上に、より効果的にソーシャルメディアを企業のマーケティングに活用していただくため、2018年11月から2019年3月まで、サービスシリーズ「Social Transformation Series」として毎月ソーシャルメディアに特化した各種支援サービスをローンチいたします。
 
第一弾は、Twitter社の広告メニュー「プロモトレンド」を最大化させる「Boost Trend(ブーストトレンド)」、第二弾はInstagramユーザーのハッシュタグ利用状況を把握・分析する「#Finder(ハッシュタグファインダー)」の提供を開始いたしました。そして、第三弾が今回提供を開始する「タテスキ」です。これからも、トライバルが培った知見を活かしたサービスを展開してまいります。
 
※Instagramは米国およびその他の国におけるInstagram, LLCの商標です。


引用元URL:https://www.tribalmedia.co.jp/pressrelease/12267

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